前回、セブン・アイの総合スーパー2割閉店の話をしました。これは総合という名の下に顧客を一括りで括る事がもはや時代のニーズに合っていないということを物語っていると論評しましたが、訪日顧客も一括りではいけないと「ガイアの夜明け」で同じ様に語られていました。その理由は訪日顧客の母国は多種多様で、各々文化も違えば習慣も違い、来日目的も違うというのです。当たり前といえば当たり前ですが、今まで我々はどうしても一括りにしてレッテルを張り、効率のみを追求し過ぎていたように思われます。彼らは求めるサービスも違うし、何が一番彼らのニーズなのか真に理解しないと、画一的なサービスでは直ぐに飽きられてしまうからです。さらに番組では東京の大丸百貨店が外国人による覆面調査員を投入し、どの様なサービスが今後必要なのか、販売員がきちんと対応しているのか、品揃え・サービスと販売員教育まで一貫して対応すべく調査を開始していました。その時担当した販売員は完全に気後れしてしまい、覆面調査員からはダメ出しを食らっていました。訪日外国人に販売員全員がきちっと接客できるよう教育する事はすごく重要であると番組は話しており、話せなくても方法はいくらでもあると言っていました。しかし、これは外国人でも日本人でも同じです。消費者は個々ニーズが別々であることは当たり前なのです。この事に日本の小売業は早く気がついて欲しいものです。

セブン&アイが総合スーパーの４０店舗を閉店すると発表しました。衣料を中心に不振が続き、効率悪化店舗を一挙に閉店するようです。これは、「何でも揃う」事を謳い文句にした「総合」の敗北以外の何物でもありません。消費者は己の感性による「ライフスタイル志向」を強めており、「誰でも」や「何でも」と言った万人向けの商品には背を向けているのです.価格やテイストだけではなく、自分の主義に合う商品を選択するのです。売り手が拘った品揃えで、拘った空間で、売り手の心が、ライフスタイルが分かり、共感出来て初めて購入するのです。小売業はこの店をしっかり把握、理解すべきで、この点を理解出来ない店が多すぎます。特に大手企業は全く理解していません！至急改善すべきです。特に経営層は理解出来なければ辞めるべきです.

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高島屋がオンワード樫山HDが、店舗とECを融合させるオムニチャンネルの共同プロジェクト開始するとのニュースがありました。オンワードのEC在庫をタブレットで調べ、➀店頭とEC在庫から商品紹介②EC在庫活用で欠品防止③コーディネート紹介④宅配のメリットを訴求していくそうです。海外や国内の大手チェーン衣料店や専門店では既に行われており、売逃し防止やストック場へ販売員が在庫探しに往復してかかる時間軽減に大きな効果を発揮しているシステムです。日本では小売り各社がバラバラに独自のジャンコード設定を行っているためにメーカー在庫との連動が難しく単品管理による在庫管理が完全に行われている企業は大変少ないです。その為、うるさく言う店や売れる店にはメーカーも在庫管理をしっかり行い、売れ筋商品を優先的に回しますが、そうでない店はメーカーのストック場代わりに使われているというのが実態です。それ故、小売大型店が独自でEC展開を試みても中途半端な展開で、中途半端な結果に終わる事が多く、現場ではECは（Electronic Commerce）ではなく（いいかげんで、困っちゃう）と言われているのも事実です。今回はオンワードの仕組みに高島屋が乗っかった格好ですが、百貨店店頭にはオンワードからの派遣社員しかおらず、この仕組みをどう強化発展させていくかオンワードにおんぶにだっこでは意味がなく、少なくとも進捗を研究するには百貨店社員を売場に常駐させ、顧客の反応をオンワードから聞くのではなく、自ら想定目標値を決め、それに対しての数字だけの結果内容把握ではなく実態把握を行うべきでしょう。それとのこの実験で得たデータを品揃えにどう反映させ、どう店舗独自色を打ち出し、固定客に更なる購買点数増をコーディネート力強化によって図れるかという観点を徹底して研究しなければEC（ええ調子）には行かないでしょう。

我が盟友、(株)BOLSの二村社長がONWARDワールドファッション(株)の社長に就任されました。海外ラグジュアリー業界に於いて、この人を知らない人は居ないというぐらい日本より海外で有名な方であります。新人の発掘から育成、ファッションビジネスの本質を捉えた見事な環境政策、社会還元を会社の設立基本に据えるなどの先見性と、日本の企業では稀有な存在の人物であります。決して傲らず、謙虚で
、でもどんな情報も見逃さないファッション感度は、抜群のセンスの良さを誇る奥様のいつも素敵な笑顔と相まって、日本最強のファッショニスタと言えるでしょう。
戦後70年続いたファッションビジネス業界も世界的に制度疲労をお越し始めている現在、大手企業はもちろん新興企業ですら「yes」マンばかりで、このままでは再浮上は有り得ないでしょう！二村社長には組織のしがらみがない分、物事の是非がよく見えると思います。改革を邪魔する守旧派及び利権一派も居るでしょうが、止まらず、常に前進あるのみです。心より応援しております。ファイト