百貨店復権への道　第２回

急激に進化するネット・AI社会に全く対応できていない百貨店、何故こんなに遅れてしまったのでしょう。

ネット販売にいち早く対応した百貨店もありましたが（高島屋：日本初の自社モールでの化粧品販売及びオーダーシャツ販売）大多数の百貨店はネットを敵対視するだけでネットの本質を見ようとしませんでした。なんだかんだと自社に都合の良いように否定し、前向きに取り組もうとしなかったのは経営層の老害そのものと言えるでしょう。（参考：「お客様閉店です」繊研新聞社刊）

自社売場を排し、消化仕入に舵を切って楽な経営をしていた事も大きな要因になりました。ネットを自社で運営するためには基本的に在庫管理が徹底されねばなりませんが配送や返品対応機能など事業スキームの組み立てができなかったのです。取引先の機能を利用するにも百貨店側にそれを行える機能組織自体を廃止して所持していなかった事が理由です。通販を行っていた百貨店はネットへ転換が可能であったのですが、結局ｶﾀﾗｸﾞ通販をそのままネット展開しただけでは消費者の求めるスピードにはついて行けなかったのです。

今でも百貨店はネット販売にこだわり、ネット販売売上で１００億とか２００億とか叫んでいますがインフラ整備投資もせず、ネット専用の為に採用した社員も居らず、ただただ掲載点数を増やせば売上は向上するという、カタログ通販そのまま発想では永久に売上を伸ばすことは難しいでしょう。これからのネットは、如何に百貨店の強みをネット上に展開できるかという点に掛かってきますが、百貨店のネットに於ける強みとは何でしょう。それは楽天やZOZOTOWNと違って取引先メーカーと強力な長年にわたる信頼関係があるということに尽きます。

具体的にどんな取り組みがあるか、次回第３回で検討しましょう。